今回は「収入源と信用の構築」というテーマで書いていきます。

今回の記事を読むことで、インターネットビジネスでの重要なキャッシュポイント(収入源)の一つとなる広告収入のデメリットを、前回と同じようにテレビタレントとYouTuberの実態に即して理解できるようになります。

そしてその実態を踏まえ「自分がインターネットを使って本格的にビジネスに取り組む際には、どんなキャッシュポイントを構築すればいいのか」という実践的な話もしていきますので、ぜひ最後まで読んでご自身の活動に活かしてほしいと思います。

※なお、今回の内容は前回の記事「広告収入で稼ぐ仕組みを解説!テレビタレントも実はアフィリエイター?」で解説した、広告収入の仕組みの理解を前提としています。前回の内容も踏まえて今回の記事を読むとより理解が深まると思うので、前回の記事も併せて読んでほしいと思います。


それでは、まずはこちらの動画からご覧ください。


以下では、この動画の内容に即して解説していきます。


広告収入だけに依存することの問題点


上の図は、前回の記事でも示したものです。TVタレントやYouTuberを例にあげて「広告収入の仕組み」を解説した際に示した図ですね。

そして前回の記事にも書きましたが、一部の人気タレントや人気YouTuberは、この広告収入だけで相当の額のお金を稼いでいます。TVやYouTubeはすでに多くの視聴者が集まる巨大媒体となっており、広告主となる企業にとっても多額の広告費をかけるだけの広告効果が見込めるので、結果としてタレントやYouTuberは広告収入だけでも大きな金額を稼ぐことができるのです。

しかし、そんな広告収入にも複数の問題点があります。そして前回の記事にも書いたように、私はその問題点にこそ、今後インターネットを活用したビジネスに本格的に取り組んでいく上での重要なヒントがあると考えています。

では、実際に広告収入にはどのような問題点があるのか?

その問題点を、TVタレントとYouTuberの実態を例にあげて説明すると、次のようになります。

TVタレントの広告収入の問題点

スポンサー離れ(広告費減少)→番組制作費削減


まず、テレビの場合、スポンサーが出す広告費がその番組の制作費になるわけですが、番組の制作費自体は年々下がってきていると言われています。つまり、スポンサーが出す広告費が減ってきている(スポンサー離れが増えてきている)という現状があるのです。

これには様々な理由が挙げられますが、代表的なものとしては「インターネットの発達による手段の多様化」がまず一つ挙げられます。インターネットが普及したことによって人々がテレビ以外のモノにも時間を費やす機会が増えた結果、相対的にテレビの需要が下がったのです。

昔は、娯楽の手段としても・情報収集の手段としても、多くの人がテレビの視聴に時間を費やすことが多かったですが、今やYouTube動画で娯楽の時間を過ごす人もいれば、ネット上の記事やSNSで情報収集をする人がいます。

ネット上に新しいコンテンツが出現し、人が夢中になって時間を費やせるモノがどんどん出てきたことによって、人々の時間の使い方は多様化したということですね。

そして昔と比べてテレビ以外にも選択肢が増えると、当然テレビの視聴率は昔と比べると下がってきます。そして大きな視聴率が取れないのであればスポンサーの態度も変わってきます。「大きな視聴率を稼げない番組にお金を出すぐらいなら、別のことにお金を使おう」という流れになり、スポンサー離れが加速化するのです。

すると、スポンサーからの広告費は減ることになります。スポンサーからのお金が減るということは番組制作費が減るということですから、その制作費の中から支払われるタレントのギャラ単価も減るという状況が作られるのです。

要するに、テクノロジーの発達を起点にして人々の生活形態や価値観も変わってきたので、それに伴ってスポンサーのお金の使い方も変わり、それが出演者の懐事情にも影響を及ぼしているということですね。

※ちなみに、上で「テクノロジーの発達を起点にして」と述べましたが、歴史を振り返っても、その時代時代を塗り替えるのはテクノロジーの発達です。テクノロジーの発達によって時代は変わるのです。

これについては、過去のこちらの記事「今後消える職業・なくなる仕事とは?現代社会で生き残っていくために」で詳しく解説していますので、ぜひ併せて読んでおいてほしいと思います。


また「SNSの普及に伴う『もの言う大衆』の台頭」も、制作費削減の間接的な原因になっていると考えられます。

SNSの普及によって、それまでよりも一般人の発言の拡散力が強くなると、些細なことで特定の演出が炎上したり、タレントの発言が炎上するといった現象も起きてきます。また、SNSが普及する前までは明るみに出なかったようなテレビ側の不正ややらせなども発覚しやすくなります。

炎上で言えば、番組のノリで人を叩いたり暴言を吐いたりするような過激な番組に対して、今では「いじめを助長する」などとネット上で文句を言う視聴者が増えてきたりと、昔は問題提起されなかったレベルのことが今では炎上するという現象も増えてきます。

そういった炎上現象は番組の不信感に繋がりますので、今ではテレビ局側がどんどん自主規制をかけるようになってきています。実際、昔テレビでできたことで今の時代にはできないことは、いくつもあるようです。

すると、一部の視聴者の間では「昔よりテレビはおもしろくなくなった」という認識が芽生え、それが視聴者のテレビ離れを招きます。そしてテレビ番組の視聴率が落ちると、先ほどと同じような流れでスポンサー離れも進行し、制作費が減り、タレントのギャラも削減せざるを得なくなるのです。

不正ややらせなどの発覚に関しても同様です。そのような発覚によって番組の信用性は一気に失われるため、視聴者やスポンサーは離れていきます。結果、同じように広告費=番組制作費が削減されるのです。

こんな感じでスポンサーが離れ、番組制作費が減っていているため、TVタレントにとってはテレビの出演ギャラ(広告収入)だけで生計を立てていくことは昔よりは難易度が高くなっているということが言えます。

これは昔にはなかった今の時代特有の、広告収入だけに依存することの問題点ですね。


出演枠が限られる中での大御所の長期残留


さらに、タレントの出演者数の限られているテレビ番組の中で「大御所と言われるタレントがずっと引退せずに残っている」という事実も、一部のタレントの収入事情にはマイナスの影響を与えます。これはテレビ業界特有の大きな問題点ですね。

具体的な番組名やタレント名はここでは挙げませんが、今のテレビは「昔から番組のMCをやっているような大御所タレントが今もずっと同じ席に居座り続けている」という状況になっています。つまり先輩が卒業せず、後輩に席を譲らないのです。これは若手タレントにとっては結構脅威の事態です。

トップが後輩に席を譲らないまま新しいタレントだけがどんどん増えていくと、その後輩以降の若手タレントはテレビ出演枠の獲得が難しくなります。卒業生が出ないのであれば、新入生を受け入れることなど普通はできませんが、現状テレビの業界はそのような状態になってきています。つまり年々テレビに出る機会も減ってきているのです。

テレビに出る機会がなかなか得られないということは、出演ギャラ獲得の頻度が減るということになりますので、これも広告収入で生きるタレントにとっては厳しい現状と言えます。


また、大御所が引退せずにずっと居座り続けていることによって、出演タレントの平均年齢もどんどん上昇してきています。今やテレビをつけると、どこの局もおっさんばかりが映っているということはそれほど珍しくなってきているのです。

そしてこのような現象は、若者のテレビ離れの加速化を招きます。なぜなら、人は年齢差が離れすぎている人の言うことは他人事としか受け取らない習性があるからです。

中学生ぐらいの時、「年の離れた学校の先生の話は鬱陶しいと感じられたが、少し歳上の兄貴的存在の話はよく聞いていた」という人も多いと思いますが、それと同じ現象です。しかも人は歳を重ねるごとに発言が説教くさくなりやすく、それも若者にとっては毛嫌いするポイントになります。

「テレビをつけると、年の離れたおっさんばかりが映っている。一方YouTubeをみると、生き生きした兄ちゃんが映っている」

そんな状況の中、今の若者がどちらにより魅力を感じ、どちらの媒体を支持するのかはもはや明らかです。これにより、昔と比べて視聴率は落ちることになるため、それに伴ってスポンサーが離れ、制作費が削られ、タレントのギャラも削減されるという先ほど言った現象と同じパターンになるのです。


これまで述べてきたことから言えることは、タレントの出演ギャラである広告収入というのは、スポンサーの意向やテレビ局側の都合に大きく左右される性質があり、タレント自身が自分でコントロールすることはできないということです。

一人のタレントがスポンサー側にアプローチをかけることなどまずできませんし、局の番組内でも大御所に対しては発言権はないようなものです。そして自分でコントロールできないが故に、今の一部のタレントの間では一種の手詰まり感が出てきているのです。

「テクノロジーの発達によって時代が変わってきているのでそれに伴ってテレビのあり方も変わっていかなければいけないにも関わらず、そこそこ権威のある大御所が昔のまま変わろうとしない」という状況は、もう若手にとっては詰んでいる状況と言えます。

これが、テレビタレントにとっての広告収入の問題点です。

そしてそんな空気を察するタレントが増えたからかどうかはわかりませんが、最近では個人でYouTubeチャンネルを開設するタレントもどんどん増えてきています。これは「TV出演だけを考えていてはもうやっていけない」という一種の危機感を抱くタレントが増えていることを示す現象とも取れます。

「手詰まり感のあるテレビの市場だけ勝負をするのは分が悪いので、新たに自分の才能を発揮できる市場を開拓して活躍の場を広げる」というのは至極まっとうな流れです。

※ちなみに、私はこの記事を投稿する2年ほど前に「才能を発揮すべき場所」というテーマの動画を投稿しています。

そこではテレビとYouTubeを比較した上で「才能を発揮する場所によって結果が変わる」という話をしたのですが、そこで話した内容と同じ流れがようやく今になって起き始めているといった状態になっています。


この動画も非常に参考になると思いますので、ぜひこの記事と併せて見ておいてほしいと思います。

YouTuberの広告収入の問題点


では、「テレビではなくYouTubeであれば問題ないのか?」と言えば、もちろんそんなことはありません。

前回の記事で述べたとおり、YouTuberの収益も広告収入であることは変わりないので、収入を自分でコントロールすることができないというのがは最大の難点になります。

チャンネルの収益化基準の厳格化


YouTubeの場合、大きな問題点としてまず挙げられるのが、収益化の基準を自分でコントロールできないという点です。自分が作ったチャンネルの収益化ができるかどうかはYouTube側が決めることであり、その基準も時が経つにつれてどんどん厳格化しているのです。

これに関しては、一部の動画投稿者による質の低い動画の投稿が横行したことが一つの大きな要因になります。

YouTubeという媒体が大きくなり「どうやらYouTubeは稼げるらしいぞ!」という噂が広まり始めると、数年ほど前から「YouTubeで面白い動画を作る」ことよりも「YouTubeで効率よくお金を稼ぐ」ことを目的とする人が出てくるようになりました。

その結果、再生数は稼げて・かつ誰でも作れるような動画を量産する人がどんどん増えていき、結果としてYouTube上には誰でも作れる低質動画が氾濫しました。例えば、映像ではない・ただ文字を下から上にスクロールさせてBGMをくっつけるだけの動画はその典型です(いわゆるテキストスクロール動画です)

あのような動画は、一部のユーザーにとっては需要があるのですが、多くのユーザーにとっては鬱陶しいものであるのは事実です。映像だと思ってクリックしたらテキストが流れるだけだった、そんな状況にうんざりした経験を持つ人も少なくはないと思います。

そんな状況を改善するため、ユーザーの利便性や快適性を重視しているYouTubeの運営側は、年々収益化基準を厳しくしています。チャンネル収益化の条件を新しく更新したり、特定の動画や特定のチャンネルに対して収益無効化の措置を講じたりすることで、状況の改善を図っているのです。

事実、今あげたテキストスクロール動画はもう今は収益化できなくなっていますし、過去収益化できていたものでも同じようなタイプの動画は全て広告が剥がされる(収益化無効になる)という現象が起きています。

また、今ではナレーションがついていない画像をスライドさせただけの動画も教育的価値が感じられないということで収益化不可になっていますし、読み上げソフトを使って機械音声でナレーションをつけた動画も今は収益化の対象外となっています。

収益化の対象外となる動画の適用範囲はどんどん拡大していっているのです。

ここで重要なのは、(先ほども言ったように)その収益化の基準を自分がコントロールできないという点です。これは、今自分が所有するチャンネル収益化できていてそれで大きく稼いでいたとしても、そしてそれが低品質に値すると思わない動画であったとしても、そのうち収益化不可になる可能性はゼロではないということになります。

実際、この記事を執筆時点では、YouTubeのチャンネル収益化の基準は「登録者1000人以上・総再生時間4000時間」となっていますが、この基準が新たに更新されて「収益化基準は登録者10万人以上」となる可能性も、完全に否定はできません。全てを決めるのはYouTubeなので。

また、例えば「今後は顔出しない動画は全て収益化NG」となる可能性も、同じく完全に否定はできません。Vtuber全員アウト!となる可能性もなくはないです。どんな基準になるかは全てYouTube側に決定権があり、動画を投稿するYouTuberは常にそれに従うしかないのです。

特定ジャンルに対する規制強化


また、動画のジャンルに対する規制も、同じようにどんどん強化されてきています。

この規制は、一部のモラルの欠けた投稿者によって社会通念上不適切だとされる動画が目立つようになってきたことから、強化されたものです。例えば、特定の個人や団体を批判するようなテイストの動画だったり、暴力的な要素が含まれた動画だったり、アダルト色が強い動画だったり…。

もちろん、YouTubeはあらかじめコミュニティガイドラインを設けてこのような動画の投稿を禁止してはいますが、そんなガイドラインも無視して好き勝手振る舞う不適切動画が数多く散見されることがありました。

スポンサーからすると、そのような不適切動画に自社の広告が付いていては当然困ります。動画の内容も含めて自社の広告なので、動画内容がに自社のブランドとはかけ離れたものであれば「お金を払っているのに自社のブランドを傷つけてしまう」という状態になるからです。

したがって、スポンサーはそのような不適切動画に広告がつく仕様にしているYouTubeに規制要請を出します。「こんなひどい動画にうちの広告がつくような仕様になってるなら、もうYouTubeには広告費出さないよ!」と文句をつけるのは当然の流れです。

これを受けてYouTube側は規制の強化を図ります。特定の不適切動画を削除したり、そのような動画が複数収納されている特定のチャンネルをBAN(停止)にしたりして、対策を講じるようになるのです。

実際、特定の他者を批判するような動画を投稿していた物申す系YouTuberが動画を削除されたり、アダルト色の強い動画を投稿していたグループYouTubeがチャンネル停止を食らうという事態が起きています。

そしてこのような状況の中では、YouTubeが掲げている「好きなことで生きていく」という状況を作ることも、どんどん難しくなってくる可能性があります。

広告収入でしかお金を稼げないという状態になると、広告主やグーグルのご機嫌を伺って常にそれらから嫌われないような動画投稿をし続けることになり、本当に自分がやりたいことの乖離が出てくる可能性は十分あります。

(これに関してはテレビタレントも同様です。出演ギャラでしかお金を稼げない状態になると、スポンサーや局のお偉いさんや大御所タレントの顔色を伺って、常に彼らに媚びへつらって活動をせざるを得なくなり、いつまでも自分のやりたいことができない可能性は十分あるのです)


これが、YouTubeの広告収入の大きな問題点です。

仮に今大きく稼げていたとしても、それだけに依存していると、自分のコントロールできない外の力によって急に収益がゼロになったり、媒体ごと吹っ飛んでしまう可能性もなくはないのです。そしてさらに、自分のやりたいことがいつまでもできない状態になる可能性も出てきます。


今後の広告収入との向き合い方


それでは、「これからインターネットを駆使して本格的なビジネスをしていく上では、この広告収入とどう向き合っていけばいいのか?」というと、その回答を示したのが上の図になります。

広告収入というのを自分のビジネスのキャッシュポイントの一つにするのはアリですが、それだけに依存せず、顧客が直接お金を払ってくれるようなビジネスも構築すべきです。つまり「広告収入モデル」とは別に「顧客課金モデル」も構築すべきということです。

TVタレントもYouTuberも、賢い人はこれができています。

タレントであれば、自分で収入をコントロールできない広告収入だけではなく、自分で別の事業を起こしてそこで大きなお金を稼いでいる人はいます。上手い人は、自分で収入をコントロールできる事業を抱えつつ、テレビに出演した際に出演ギャラをもらいながら自分の事業をそのテレビで宣伝しているようなタレントもいます。

YouTuberも同様です。賢い人は動画からの広告収入だけに依存せずに、例えばファンクラブを作って自分と本当に価値観を共有できるような濃い顧客を集め、彼らだけに特別のグッズを販売したり特定のサービスを提供したりすることで顧客課金モデルを構築している人はいます。

何れにせよ、このように顧客が直接お金を払ってくれるビジネスができないのであれば、先ほどいった広告収入の問題点からして結構きついです。いつ寝首を搔かれてもおかしくないという状態でビジネスをし続けることになるので。

そもそも、TVタレントの場合もYouTuberの場合も、広告収入モデルでの自分の視聴者というのは、自分に対してお金を払ってくれているわけではないです。なのでそこでの視聴者は「自分のことを認知している人」ではあっても、必ずしも「自分を信用してくれている人」というわけではありません。

ただ、顧客課金ビジネスで抱えるお客さんというのは、わざわざお金を払って自分から価値を享受しようと思ってくれている人なので、ある程度信用してくれているし、一定レベルで自分と価値観も共有できている人がほとんどです(信用できない人や価値観の合わない人にお金払おうと思わないので)

したがって、顧客課金ビジネスをしっかりと構築できているのであれば、それを起点に自分の本当にやりたいこともできるのです。自分が発信していたことをもとに特定の人と価値観が共有できていれば、自分のやりたいこととその顧客が求めるものの方向性もある程度一致していることになるので、そういった濃い顧客に対して質の高い価値を提供しながらやりたいことを実現する・一緒に面白いものを作っていくということができるのです。

そしてそれができれば、広告収入モデルの領域で、スポンサーや特定のお偉いさんの顔色を伺う必要もなくなります。自分の力で信用を獲得して自分の力でお金を生み出すことができれば、広告収入は別にあってもなくてもいいという状態になるからです。

「テレビやYouTubeでは、自分が露出したいときに露出すればいい」

そんな状態を構築することが、自分のビジネスを長期的に発展させる上で非常に重要になるのです。

そうすると、「TV番組での露出の頻度」というのは必ずしも「収入や人気の大きさ」とイコールではないということが言えます。世間一般からすると、最近テレビに出ていないタレントはオワコンのように思われることがありますが、自分で事業を確立できているのであれば全然オワコンではありません。むしろ、出演ギャラの獲得だけに躍起になっているタレントの方が長期的に見たら今後オワコンになっていくかもしれません。

YouTuberも同様です。「YouTubeでの露出の頻度」は必ずしも「収入や人気の大きさ」に比例しません。現にチャンネル登録者100万人を超えていながら広告収入に全く頼っていないというYouTuberもいますが、そういった濃い顧客を多く抱えている人ほど、長期的には強いと感じています。


まとめ


ではここで、前回の記事と今回の記事の内容を合わせてまとめておきます。

◎YouTuberのメイン収入は、テレビタレントと同様に広告収入。
(限られた枠の中では両方ともアフィリエイターと言える)

◎広告収入モデルだけでは今後は収入の深さも広さも厳しくなる可能性があり、さらに好きでもないことをやらなければいけない可能性も出てくる。
(広告収入モデルにおいては、自分でコントロールできない点が多い)

◎「広告主からのお金を分配される広告収入モデル」だけではなく、それに加え「顧客が直接お金を払ってくれる課金型ビジネス」も今後は確立すべき。
(自分の商品やサービスも持つべき)