今さら聞けないDeFiの「なぜ？」と社会的意義をわかりやすく解説

当記事では、仮想通貨業界の中核をなすとも言える「DeFi」に焦点を当ててその特徴を詳しく解説します。

DeFiはWeb3.0時代の基幹産業になりうる非常に大きな存在であり、このDeFiなくして仮想通貨市場を語ることはできません。もし今DeFiがよくわからない状態なのであれば、それは仮想通貨自体がよくわかっていない状態と言っても過言ではないです。DeFiはそれほどまでに業界の中核を担う重要な存在なのです。

ここでは、そのDeFiの社会的意義・DeFi台頭の経緯・DeFiに属する主要カテゴリーの特徴などを適宜図を用いながら丁寧に解説しますので、仮に今DeFiが何か全くわかっていない人であっても当記事によってその概要を一から把握できるようになります。

そしてその理解は今後個別のDeFiプロジェクトを分析する際の土台にもなるため「このDeFiプロジェクトは投資をする価値があるのか？」という個別の投資判断をする上でも役立つものになります。さらに、DeFiはその後メタバースやNFTのエコシステム拡大にも影響を与えた存在であるため、ここで得られるDeFiの知識はDeFi以外の分野の理解を助けるものにもなり得ます。

したがって当記事の内容はDeFiの解説に主眼を置いてはいるものの、結果的にはそれ以外も含む仮想通貨業界全体の理解をスムーズにすることにも貢献できると考えています。

ぜひ必要に応じて何度も読み返しご自身の活動に役立てていただければ幸いです。

DeFiの社会的意義

DeFiとは“Decentralized Finance”の略記で、日本語では「非中央集権型金融」または「分散型金融」と訳されます。

これはブロックチェーン技術を活用することで、中央集権的な金融機関(主に銀行)を介さずに世界中の誰もが平等に金融サービスを利用できる金融体制を指します。従来の銀行などの金融システムに取って代わる可能性をもつ、新しい技術基盤を持った新しい金融システムです。

では、なぜこのDeFiが重要になるのか…？

それは従来の金融システムが資本主義の構造上非常に大きな問題を抱えているからです。従来の金融体制は平等とは程遠い仕組みになっています。特定の人だけが不利益を被りやすく、それによって貧しい人がより貧しくなる構造ができてしまっているのです。

例えば、今の銀行の融資モデルは次のようになっています。


今お金が余っている人はそのお金を“銀行に”預け入れ(実質的には貸し出し)、一方今お金を必要としている人は“銀行から”お金を借り入れるという形態です。つまり、お金を貸す人と借りる人との間を銀行が仲介しているのです。

この時、誰に・いくら貸して・返済期限をいつにして・いくらの利息を付けるのか、それらはすべて銀行が審査しています。融資の重要なファクターである金利・期限・担保などは貸し手と借り手が直接決めることはできず、その中央に位置する銀行に決定権限がある…これが中央集権的な融資システムです。

そこでは、銀行が定める「信用スコア」が高くなければ借り手は融資を受けることができません。信用スコアとは、現在の収入・過去の借入状況・クレジットカード利用履歴など様々な項目から算出される信用度ですが、この融資システムでは収入が不安定な人やクレジットカードやローンなどの金融サービスを利用したことがない人は信用スコアが低くなりやすく、それによってお金を借りることができないという結果になることも多いのです。

つまりこのシステムの元では、経済的に安定していない人や銀行にアクセスできない特定地域に住む人は融資に不利となってしまい、彼らは金融サービスを元に大きな経済活動を行うこともできません。これによりそのような人は経済的な挽回の機会も得られないままどんどん貧しくなり、貧富の差を一層拡大させることになってしまいます。

そしてこのような貧富の差の拡大という社会問題は、今の中央集権的な金融システムを維持したままでは解決することはできません。従来の金融システムとは別の全く新しい金融体制を構築しない限り、この資本主義の構造上の問題は打開できないのです。

その従来の金融システムに取って代わり、資本主義の構造上の問題を解決する可能性をもった全く新しい金融システム・・・それがDeFiなのです。


DeFiにおいてはお金(仮想通貨)の貸し手と借り手の間に特定の権限を持つ者は存在しません。両者の間に入って利ざやを稼ぐ中間搾取者の銀行が存在しなくても、借り手と貸し手に高いインセンティブを与えながら、中央集権的な審査なしでお金の貸し借りを実現できます。

これにより、従来のシステムでは融資の審査に通らなかった人やそもそも金融サービスにアクセスすらできなかった国の人でも資金を調達することができます。その結果、彼らもそのお金を元に経済的な挽回を図る機会が生まれるのです。

そしてこれは“融資”という点に限定した、DeFiの意義のごく一部です。そもそも金融サービスの意義は融資だけではなく、“貯蓄”や“投資”を含む広い意味での資産運用の役割も担っています。DeFiではブロックチェーン技術を基盤にすることで中間搾取者を排除でき、それまでは彼らが得ていた利ざやをユーザーに還元することができるため、より効果的・効率的な資産運用の実現も可能になります。

このように、従来の中央集権的な金融体制の課題や構造的な不平等を改善し、より公平でアクセスしやすい、そしてより効果的・効率的な金融エコシステムを実現する・・・ここにDeFiの大きな意義があるのです。

DeFi発展の経緯

ここまではDeFiの社会的意義についてお伝えしてきましたが、このDeFiに対して人々の関心が急激に集まるようになったのは2020年頃です。

ではこの2020年頃、何を直接のきっかけとして人々がDeFiに関心を持つようになったのか？…その主な要因は次の二つです。


この内的要因と外的要因が重なったことが、人々の関心が強く集まりDeFiが大きく発展した理由です。

以下、それぞれの要因を簡単に解説します。

【内的要因】イーサリアムのスマートコントラクト技術の普及

一つ目の要因は、イーサリアムのスマートコントラクト技術の普及です。

まず、2020年頃に台頭したDeFi系プロダクトの多くは、イーサリアムチェーン上で展開されました。DEXであればUniswap、レンディングであればAave、リキッドステーキングであればLidoなど…、これらは当時台頭してきた代表的なDeFi系プロダクトですが、それらのDAppsは全て初めはイーサリアム上で稼働をスタートさせたのです。

では、初期のDeFiはなぜ他のチェーンではなくイーサリアムチェーン上で活発になったのか？その理由はイーサリアムのスマートコントラクトの“先進性”と“革新的規格”にあります。

①イーサリアムの先進性

スマートコントラクトとはブロックチェーン上に記録されるプログラムであり、事前にプログラムされた条件が満たされると自動で特定の処理が実行されるように設計されています。このスマートコントラクトによってユーザーは仲介者なしで直接金融取引が可能になるわけですが、そのスマートコントラクトを最初に実装したブロックチェーンがイーサリアムなのです。

つまりイーサリアムは様々なプロダクトを構築するための土台を提供する「先駆者」的な存在であり、そのインフラが早期に整っていたことで多くのDeFi系プロダクトもイーサリアム上で展開されるようになったのです。

この「イーサリアムのスマートコントラクトの先進性」…これが初期のDeFiがイーサリアム上で活発になった理由の一つと言えます。

②イーサリアムの革新的規格

またイーサリアムに備わる「ERC-20」という規格の存在も、多くのDeFiプロダクトがイーサリアムチェーンに集中することに大きく貢献しました。

このERC-20規格はトークン発行に関する共通インターフェースを提供するもので、この規格を活用すれば比較的簡単にイーサリアムチェーン上でトークンを発行できるようになります。この「容易にトークンを発行できる」というのはDAppsを開発するプロジェクト側にとっては大きな利便性です。これがあることで多くのDeFi系プロダクトもERC-20を活用してトークンを発行しはじめ、それを元にイーサリアム上でプロダクトを展開するようになったです。

さらにイーサリアムには各DeFiプロダクトが相互に連携しやすい状況も整っており、これもイーサリアム上のDeFiプロダクト数の増加を加速させることになりました。

例えば、UniswapのDEX流動性プロトコルとAaveのレンディングプロトコルを組み合わせた利用などが可能であり、この「他のプロダクトと連携しやすい」というのも新規のプロジェクト側にとっては大きなメリットになります。このため、新興プロダクトも既存のプロダクトと連携しやすいイーサリアム上に展開するようになり、どんどんイーサリアム上のDeFi系プロダクトは増えていったのです。

このような「プロダクトを開発しやすい環境・発展させやすい環境を提供する革新的規格」…これも初期のDeFiがイーサリアム上で活発になった大きな理由です。

【外的要因】新型コロナ蔓延による従来の金融市場の不安定化

そして2020年頃に人々がDeFiに関心を持つようになったもう一つの要因、それが新型コロナ蔓延による従来の金融市場の不安定化です。

どんなにDeFi系プロダクトの数が増えても、そのプロダクトを使うユーザーが増えなければDeFiが発展することはありません。DeFi系プロダクトがどんどん増えていった理由は先述の「内的要因」でお伝えした通りですが、そのユーザーが急激に増えた理由は「外的要因」によるもので、それがコロナのパンデミックなのです。

2020年の3月頃、新型コロナウィルスの拡大に伴って世界中の経済活動が一時停滞しました。これにより当時は株式市場の相場も大きく下落し、金融市場の不安定性が大きく露見したのです。そんな状況の中で人々は従来の金融システムに不安を抱き、さらなるリスク分散を求めるようになりました。そのリスク分散の一環として、DeFiという全く新しい分散型金融システムに徐々に興味を持つ人が増えていったのです。

そして実際にDeFiに目を向けてみると、その相対的な利回りの高さは多くの人にとって魅力的に映りました。事実、2020年3月頃は各国の中央銀行は急遽で金融緩和政策を実施し、それによって従来の預金の利回りは低下しましたが、一方それとは対照的にDeFiプロダクトは流動性提供などで高い利回りを得ることができたのです。そのため徐々に資産をDeFiに移行するというユーザーの動きも見られるようになりました。

さらに、この当時は経済停滞によって大量の失業者が発生したこともあり、各国はその対策の一環として「給付金支給」などを積極的に行っていましたが、これにより新たに手にした資金を投資や資産形成に充てる人が増え、その資金の一部がDeFiに流れるようにもなりました。

このように、2020年当時は新型コロナウィルスの影響によって従来の金融市場に対する人々の不安が高まり、それが多くの人の目をDeFiに向けるきっかけになったのです。

以上のような「内的要因」と「外的要因」の二つが重なることで、2020年頃にDeFiへの関心は急激に高まるようになりました。そしてその年の夏には、DeFi特有の高い利回りや流動性マイニングという目新しい報酬システムに魅力を感じるユーザーがどんどん増え、彼らがそこに資金を投入しはじめたことでDeFiは大きく発展していったのです。

2020年夏のこの現象は「DeFi Summer」と言われています。

DeFiのカテゴリーごとの特徴

ここからは、DeFiという大きな存在の中の複数の “カテゴリー” の特徴をそれぞれ解説していきます。このDeFiに属するカテゴリーとは「DEX・レンディング・リキッドステーキング・イールドアグリゲーター」などです。

DeFiの全体像を把握するためには、まずはその中のカテゴリーごとの特徴を把握することが重要です。そしてそのカテゴリーをしっかりと理解した後、個別のDeFiプロジェクトに触れていく際に「このプロジェトはどのカテゴリーに属するのか？」を逐一確認するようにすると、自分の理解も整理しやすくなます。

例えば・・・


このようにそれぞれの個別プロジェクトを各カテゴリーに分類しながら理解していくと、徐々にDeFiの全体像を掴むことができるようになります。

それでは、以下ではDeFiに属するカテゴリーをいくつか取り上げてその特徴を解説していきます。

Ａ. DEX(分散型取引所)

DEXとは“Decentralized Exchange”の略で「分散型取引所」または「非中央集権型取引所」と訳されます。このDEXの特徴は、CEX(中央集権型取引所)と比較するとわかりやすいです。

下記の表はCEXとDEXの特徴を比較したものです。


この比較表を基準にそれぞれの特徴を簡単に説明すると…

リスト基準・KYC・資産保管方法

まず、CEXにトークンをリスト(上場)するためには、取引所が定める条件や審査をパスしなければいけません。つまりCEXの場合、トークン取り扱いの権限は中央管理者である取引所にあることになります。一方のDEXであればそのような審査はなく、トークンを発行するプロジェクト側が自由にそのトークンのリストすることができます。

またCEXを使用する場合、ユーザーはKYC(個人情報登録)が必須です。氏名・生年月日・身分証明書などを提示しなければ基本的にはそこで取引をすることはできません。一方DEXの場合はユーザーのKYCは不要です。そこではユーザーは自分の情報を登録せずとも、自分のウォレットをDEXに接続するだけで自由に取引することが可能です。

そしてユーザーの資産の保管方法について、CEXの場合は取引所側が全てのユーザーの資産を一元管理しています。一方DEXの場合、そこで取引をしたユーザーの資産はユーザー自身のウォレットで保管することになります。ユーザーの資産は取引所には置いてありません。

この上記三つの項目から、DEXではトークン発行側に対してもユーザー側に対しても規制や干渉は行わないというのが大きな特徴と言えます。DEX側はトークン取り扱いに関しては何の権限も持たず、またユーザーの個人情報や資産管理についても一切タッチしません。これが非中央集権型取引所のあり方なのです。

価格決定メカニズム・注文方法

次に価格決定メカニズムについて。ここはDEX特有のユニークな点が際立つところです。

まずCEXでは、オーダーブック（注文板）を利用してトークン価格が決定します。特定のトークンを売りたい人と買いたい人がそれぞれ希望の価格帯と取引量を注文することで、売り注文と買い注文をリストに表示します。そしてその希望の価格帯が一致した時、一致した取引量分だけ売買が成立するという形式です（注文方法は指値注文と成行注文が可能です）


また、CEXではマーケットメーカーが参加し、大量の注文を出すことで市場の流動性を確保して価格のスプレッド（買いと売りの差）が広がりすぎないように調整することがあります。これによりCEXでは安定した取引価格と流動性が維持されます。

なおそこではオーダーブックの中央に表示される価格（右の注文板であれば、1BTC＝10,759,679円）が最新価格となります。

一方、DEXではオーダーブックは存在しません。そこでは主に自動マーケットメイカー(AMM)モデルというものが用いられて価格が決定されます。

マーケットメイカーの役割については先のCEXの説明の中で触れた通り「流動性の確保」と「価格の調整(安定)」にありますが、DEXのAMMモデルではこの役割を自動化およびシステム化します。これにより第三者が介入せずとも自律的に流動性が生まれる環境を作っており、トークン価格はそのAMMを元に決定されるということです。

その価格決定の際に重要になるのが「流動性プール(Liquidity Pool)」の存在です。これはDEXの中の資産が貯められている場所だと考えればいいです。AMMでは、このプール内のトークンの比率に応じて価格が自動的に調整されることになります。

例えばDEXに「ETH/USDT」の取引ペアがある場合、そのプールにはETHとUSDTがそれぞれ一定量すでに貯まっています。


この時ユーザーが「USDTでETHを買う」という行動を起こすと、ユーザーの資産は「USDTが減ってETHが増える」ことになります。一方、流動性プール内の資産は「USDTが増えてETHが減る」ため、これによりこのDEXでのETHの価格が上がるという仕組みになっています。

つまりAMMではこの流動性プール内のトークンの需給バランスによって価格が決定するのであり、この価格決定メカニズムを「プール・バランス型」と言います。プール内に預けられているトークン比率はユーザーの活動に応じて大きく変動するため、この場合トークン価格も大きく変動しやすいという特徴があります。

この価格決定方法であることにより、DEXでの取引では基本的には指値注文はできません（※一部のDEXでは指値注文も可能です。）この点はユーザーがDEXを敬遠する一つのポイントであり、DEXのプロジェクト側に改善の余地がある点とも言えます。

流動性提供と流動性マイニング

なお、DEXではどれだけユーザーが取引をしてもそのプール内に貯まっている資産が枯渇してしまうことは基本的にはありません。なぜなら“流動性”プールという名称がついている通り、このプール内に常に資産を預け入れてくれる流動性提供者が存在するからです。

それを示したものが以下の図です。


DEXにおける「流動性提供」とはプール内に特定のトークンペア（上記の場合ETHとUSDT）を預ける行為を指します。そしてその行為をする人のことを「流動性提供者」と言います。この流動性提供者の行為により、ユーザーはそのプール内の資産を活用して取引を行うことができるのです（流動性提供者は「LP (Liquidity Provider)」と表記されることもあります）

では、なぜ流動性提供者はわざわざ自分の資産をプール内に預けてくれるのか…？

それは、資産を預けることでそこから別途報酬を得ることができるからです。具体的な報酬は次の二種類です。


上記の①は報酬としてイメージしやすいと思います。

一方②のガバナンストークンとは、そのDEXプロジェクトが独自に発行しているトークンのことです。例えばCurveというDEXであれば「CRV」というガバナンストークンを発行しており、Curveで流動性提供を実行すると報酬としてその「CRV」を受け取ることができます。

なお、流動性提供によってこの②の報酬を得ることを「流動性マイニング」と言います。（※①の報酬を得るだけでは流動性マイニングとは言いません）

このガバナンストークンを獲得すると、その人はDEXの運営に参加できるようになります。つまりこれによって流動性提供者はDEXプロトコルの意思決定にも影響力を持つ立場となるということです。この「流動性マイニング」という報酬システムはその後DEXコミュニティの活性化をもたらし、ひいてはDeFi市場全体の急成長に貢献したと言えます。

取引速度と手数料・ガス代

最後にCEXとDEXにおける取引速度と手数料(ガス代)の違いについて。

CEXでは中央管理のサーバーを利用するため、高速でスムーズな取引が可能です。取引の際の手数料はその取引所ごとに異なりますが、ブロックチェーン上のガス代は不要なので総合的に低コストである場合が多いです。一方、DEXでは取引処理はブロックチェーン上で実行されるため、ネットワークの混雑状況により遅延が発生することがあります。また取引のたびにガス代がかかるため、コストは高くなることがあります。

したがってこの二点についてもDEX側に改善の余地があるといえます。特に取引頻度が多く取引速度も重視するトレーダーの立場からすると「DEXは使いたくない」と言う人が多いのが実情です。現時点でCEXの利用を優先するユーザーが多いのもこのような要因であると言えます。

現状のDEXの課題

ここまで、CEXとDEXを比較しながらその特徴を解説してきました。それぞれに一長一短あることが理解できると思いますが、DEXの中でもとりわけユニークな制度が「流動性マイニング」です。これはDEXに多くのユーザーを惹きつけてDeFiの発展に大きく貢献したものになります。

しかし、現状はまだCEXの利用を優先するユーザーの方が圧倒的に多いです。それは先に述べた「注文方法の多様さ・取引速度の速さ・手数料の安さ」といったCEXの特長がユーザーに好まれるからです。また、CEXでは最大時価総額資産であるBTCを取引できる（DEXではできない）ことも大きな要因と言えるでしょう。上記４点についてはCEXに軍配が上がるため、この点をクリアしていないDEXをユーザーは敬遠してしまうのです。

今後DeFiがより発展していく為のDEXの課題は「いかにCEXユーザーをDEXに引っ張ってこれるか」になりますが、それは「上記４点をクリアする仕組みを持つDEXを構築できるか」ということにもなり得ます。DEXプロジェクトへの投資を考える上では、市場観察や個別銘柄分析の際にこの視点は持っておくといいかもしれません。

Ｂ. レンディング

次に、レンディングカテゴリーについてです。

DeFiにおけるレンディングプロトコルの役割については先ほど触れた通りです。中央集権的な金融機関(主に銀行)を介さずに資産の貸し借りを行うことができる仕組みを提供するプロジェクトです。

まず、銀行とDeFiレンディングプロトコルの融資システムの違いは先に画像でも掲載した通りですが、そのレンディングプロトコルの仕組みの解像度を上げると以下のようになります。


これを見ると「流動性プール」が存在する点では先ほど解説したDEXと似たような仕組みであることがわかると思います。以下、この仕組みを貸し手側と借り手側の動きに即して簡単に解説しますので、この図を参照しながら理解してほしいと思います。

資産の貸し手

DeFiレンディングプロトコルにおける貸し手は、自分の資産を流動性プールに預けることになります。つまりここでは資産の貸し手が「流動性提供者」という位置付けになります。この時に預け入れる資産はDEXでの「ETH/USDT」ような特定のペアである必要はありません。ETHのみ・USDTのみといった単一の資産を預けることが可能です。

そして資産を預けることによって「金利＋α」が得られますが、その中身は次の通りです。


①は自分が預けた資産ごとに、借入の需要に応じて付与される利息です。自分が預け入れた資産の選択（ETHなのか、USDTなのか、DAIなのか…等）によって、得られる利回りは異なる可能性があります。利回りは「数%〜数十%」といずれも銀行預金よりもはるかに高い利息がつくため、これが貸し手にとっての大きな魅力の一つになっています。

②はそのDeFiレンディングのプロジェクト側が独自に発行しているガバナンストークンです。例えば、Aaveというレンディングプロトコルであれば「AAVE」トークンが付与されますし、Compoundであれば「COMP」というトークンが付与されます。資産を預けることでこの②の報酬を受け取ることを「流動性マイニング」と言い、この点はDEXの場合と同様です。

資産の借り手

一方DeFiレンディングプロトコルにおける借り手は、すでに持っている仮想通貨を担保としてUSDTやDAIなどの仮想通貨を借りることができます。

例えば、ETHをすでに保有している人がそのETHを売却せずにUSDTを借りたい場合、ETHを担保としてAaveというレンディングプロトコルに預け入れます。そうすることで預け入れたETHの価値に応じた割合でUSDTを借りることができます。銀行でお金を借りる際のような審査は必要なく即時に資産を借りることができるため、銀行の融資が利用できない人や緊急で資金が必要な人にとってこれは大きな魅力になっています。

また、借り入れた仮想通貨に対する金利は毎ブロックまたは数秒ごとに計算され、借り手の借入残高にリアルタイムで加算されるようになっています。借り入れた資産の「返済期日」や金利の「支払い期日」は設けられていません。借り手は好きなタイミングで返済を行うことができ、返済を行わない限り金利は無期限に積み重なっていく仕組みになっています。借入資産の返済と同時にその金利も支払うことになるため、金利は借りた資産と同じ種類の資産で支払う（例えばUSDTを借りたなら金利もUSDTで支払う）ことになります。

このように、現状のDeFiレンディングで資産を借りる時は「何らかの仮想通貨をすでに保有している人が手元の資産を売却せずに他の仮想通貨を借りるために使う」というケースが多いです。すでに保有している仮想通貨を手放すことなく有効活用し、それによって新たなビジネスや投資機会を得ることができるのが現状のDeFiレンディングプロトコルの大きな特徴と言えます。

現状のレンディングプロトコルの課題

ここまで述べたように、DeFiレンディングプロトコルでは資産の貸し手・借り手の両者に高いインセンティブを付与できるのが特徴です。貸し手側は銀行に預金するよりはるかに高い利回りを得ることができ、一方借り手側は銀行の審査不要で即時に資産を借りることができる点は大きな魅力なのです。

しかし、現状のレンディングプロトコルはメリットばかりではなく、当然一定のリスクや課題も存在します。

例えば、貸し手にとっての「安全性」の面は、銀行預金と比較すると現状そのリスクは圧倒的に高いです。銀行の場合は各国の法律と規制に従って運営されており、預金保険や消費者保護制度が整備されています。それゆえ万一銀行が破綻してしまった時でも預金者は一定の保護が受けられるため、安心して資産を預けることができます。一方、DeFiレンディングプロトコルではスマートコントラクトの不具合やセキュリティ問題が発生することがあり、資産が失われた場合に補償を受けられる保証がありません。規制が少ないためハッキングに対する法的な保護も不十分であり、この点は現時点では明らかに銀行預金に劣ります。

また、借り手にとっての「安定性」の面も、銀行の融資システムと比較するとまだまだ改善の余地があります。銀行でローンを組む際は、その利率は基本安定しており変動リスクは少ないため、借り手側は計画的な返済が可能となります。一方レンディングプロトコルでお金を借りる際は、その金利は流動的で需要と供給に応じて大きく変動します。また、ボラティリティが高い資産を担保に預けた場合は急激な価格変動によって追加担保の要求や強制清算のリスクが生じます。したがってこの点も現状は銀行の融資制度に劣ると言えます。

さらに、現在のDeFiレンディングで資産を借りる際には仮想通貨を担保に預ける必要があるため、担保にできる資産を持たない貧困層などは借り手としての利用が難しいのが現状です。

レンディングプロトコルは基本、過剰担保型(借りる資産の価値を上回る額の担保を預ける)で設計されています。これは銀行での審査に見られる信用スコアに基づかない融資を行う上でのリスク管理の手段であり、借り手が返済できなかった場合でもプロトコルが担保から損失をカバーできるようにするためです。そのため、借り手はある程度の資産を保有している必要があり、担保にする資産がない人々には現状利用のハードルが高くなってしまいます。

現在は担保なしでローンを提供する試みもいくつかなされてはいますが、それも普及までにかかる時間やリスク管理の面を考慮すると簡単に解消できる問題ではないというのが実情です。

以上のように、DeFiレンディングプロトコルには一定の利点はあるものの現時点でまだまだ多くの課題があります。「貸し手の利回りの高さ・借り入れの即時性・貸し借りの透明性・アクセスの容易さ」の面では銀行にはない独自の利点がある一方、「資産保全の安全性や融資の安定性・柔軟性」の面では現時点では銀行の方が優れている点が多いです。

したがって、今後DeFiがさらなる発展をしていく上でのレンディングプロトコルの焦点は、「現状の課題を克服できるDeFiレンディングプロジェクトは現れるのか…。そしてその課題を克服することでDeFiレンディングは銀行と補完し合う役割を果たせるのか…。さらに将来的にDeFiレンディングが銀行に取って代わる世界は訪れるのか…」といったことになると考えられます。

Ｃ. リキッドステーキング

次に、リキッドステーキングカテゴリーについてです。このリキッドステーキングを正しくする上では、通常のステーキングと比較して理解するといいです。

通常のステーキングの仕組み

まず通常のステーキングでは、自分の資産(トークン)を特定のブロックチェーンに預け、そのチェーンネットワークの検証やセキュリティ維持に貢献することで“一定期間経過後に”報酬が得られることになります。

次の図はETHをステーキングする場合の流れを示したものです。


この場合、①で預けたETHは一定期間イーサリアムチェーンネットワークにロックされます。そして②のロック期間中、そのETHはネットワークの検証やセキュリティ維持に使われます。この間は基本的には引き出しはできないため、ステーキングしたETHを別の目的で利用することもできません。そして一定期間が経過するとロックが解除され、③のプロセスとして初めに預けたETHに加えてステーキング報酬として追加ETHを受け取れることになります。

リキッドステーキングの仕組み

一方リキッドステーキングでは、自分の資産(トークン)を専用のDeFiプロトコルに預けることで、その預けた資産と同価値の「ステーキング証明トークン(リキッドステーキングトークン)」が“即時に”付与されることになります。

次の図はETHをリキッドステーキングする場合の流れの一例を示したものです。


この場合ユーザーはETHをLidoというリキッドステーキングプロトコルに預け入れます(①)。そしてそのETHは、Lidoを通じてイーサリアムネットワークに送られることになります(②)。そこに送られたETHはネットワークの検証やセキュリティ維持に使われますが、ロック期間はありません(③)。これは通常のステーキングとは異なる部分です。


一方①でETHを預けた際、LidoからはすぐにstETHという「ステーキング証明トークン」が付与されます。このstETHは、Lidoが発行している「ETHと同価値(同価格)のトークン」です。例えば10ETHを預けたのであれば、10stETHがすぐにLidoから付与されることになります。

このようなステーキング証明トークンは「リキッドステーキングトークン(LST)」と言われます。これは他のDeFiプロトコルで利用可能で、例えばこのstETHをレンディングプロトコルに預けることで(流動性を提供することで)その預けた分の利回りを得ることもできます。

それを図にすると次のようになります。


つまりリキッドステーキングでは、ユーザーは資産を預けてステーキング報酬を得ながらもその預けた資産も“実質的に流動性を与えて”他のDeFi運用にも活用することができるのです。

通常のステーキングの「利回りが得られる」という利点を享受しつつも「資産が一定期間ロックされる」という欠点を排除し、資産をより流動的に活用できる仕組みを提供する

これがリキッドステーキングプロジェクトの目的ということになります。

なお、預けたETHを引き出す場合はそのETHはLidoを経由して自分の元に引き出すことになりますが、その際はLidoから付与されたstETHは返却することになります。stETHと引き換えにETHを引き出すことができるということです。

現状のリキッドステーキングの課題

ここまでは通常のステーキングとリキッドステーキングの仕組みをそれぞれ解説しました。両者の仕組みを比較すると、リキッドステーキングは通常のステーキングよりも優れた上位互換のように感じるかもしれません。しかし実際はそんなことはなく、リキッドステーキングにも一定のデメリットや課題は存在します。

その最も典型的なのがセキュリティ上のリスクです。

通常のステーキングであれば、ユーザーは直接ブロックチェーンネットワークに対して資産をロックする形になりますが、リキッドステーキングの場合はユーザーとネットワークとの間をプロトコルが仲介します。したがってそのプロトコルもハッカーの攻撃対象となり、そこにセキュリティ上の脆弱性があると大きな損失を被る可能性が出てきます。これは通常のステーキングにはない、リキッドステーキング特有のリスクです。そのためセキュリティ上のリスクの面ではリキッドステーキングの方がより高いリスクを抱えていると言えます。

また、ガバナンス上のリスクも現在のリキッドステーキング市場には存在します。

イーサリアムのリキッドステーキング市場では現在Lidoが圧倒的に高いシェアを持っていますが、今後もLidoプロトコルだけに大量のETHが集中すると後々イーサリアムネットワーク全体に悪影響を及ぼす可能性が出てきます。というのも、仮にLidoがETHステーキングの51%以上を引き継いだ場合、Lidoの意思決定がネットワーク全体に過大な影響力をもつことになり、ガバナンスの意思決定に偏りが生じてしまう懸念があるのです。もともとイーサリアムは分散化・非中央集権化を目的としているため、このような一つのプロトコルによる過半数支配は全体の市場発展に悪影響を及ぼす可能性があります。

この「１位が圧倒的シェアを占めること自体が全体の市場発展に良くない」というリキッドステーキング特有の側面はなかなか難しい問題かもしれません。通常、ビジネスの世界では同一カテゴリーの中の１位と２位とではマーケットのシェアに大きな差が出るのが当然であり、１位が圧倒的シェアを誇るというのが普通だからです。

そのような点に鑑みると、現在圧倒的なシェアを誇っているLido以外のプロジェクトが複数勢力を拡大していくことが今後のリキッドステーキング市場全体の発展を考える上では望ましい構図と言えるのかもしれません。

いずれにせよ、上記の課題が改善されることでリキッドステーキングプロジェクトはより多くのユーザーに支持されて普及も進んでいくと考えられます。

Ｄ. イールドアグリゲーター

イールドアグリゲーター(Yield Aggregator)とは、ユーザーが最高の利回りを得られるよう、複数のDeFiプロトコル間で資金を自動的に最適化するプロジェクトです。

これは主に、次のような人のために設計されたものです。


これまでの解説でお分かりの通り、DeFiの活用においては単一のプロトコルのみを使うよりも複数のプロトコルを組み合わせた方がより利回りを大きくできます。例えば、DEXとレンディングを組み合わせる場合であれば「Uniswapに流動性を提供して獲得したトークンを、Aaveに預けてさらに利益を獲得する」といったことをすることでより大きな利回りを獲得できるのです。そして何のプロトコルをどのように組み合わせるのかによって、得られる利回りの大きさは変わってきます。

ただ、DeFi初心者にとってはそのプロトコルの組み合わせや選定が難しい場合があります。また、忙しい人にとってはプロトコルの選定に手間と時間をかけてられないという場合もあるかもしれません。

そのような人たちのために、彼らに代わって複数のDeFiプロトコルを集約・分析し、リスクとリターンを勘案した上で資産の最適な配置を自動的に行うのがイールドアグリゲータープロジェクトということです。

このイールドアグリゲーターによってDeFiの複雑な運用は簡略化され、DeFiに詳しくないユーザーや時間をかけずに最適な利回りを得たいユーザーでも手軽に効率的資産運用ができるようになります。

代表的なイールドアグリゲータープロジェクトとしては、Yearn.Finance(YFI) や Beefy(BIFI) などが挙げられます。

Ｅ. リキッドリステーキング

リキッドリステーキング(Liquid Restaking)とは、ユーザーのリキッドステーキングトークンを預かり、それを使って最高の利回りを得られるよう他のDeFiプロトコルで適切に運用し、その運用による利益をユーザーに分配するプロジェクトです。

「複数のDeFiプロダクトを通じてユーザーの利回りを最大化する」ことを目的とする点では先に述べたイールドアグリゲーターと共通する側面を持っています。ただイールドアグリゲーターが幅広い種類の仮想通貨資産を運用の対象にしている一方で、リキッドリステーキングは運用の対象をstETHなどのリキッドステーキングトークン(LST)に特化しているという違いがあります。

また “Restaking(再度ステーキングする)”というワードが使われていますが、実際にはユーザーのLSTの使い道は再ステーキングに限定されるわけではないので「LSTを使って再運用する」という意味で理解しておくといいです。

代表的なリキッドリステーキングプロジェクトとしては、Ether.fi や Renzo などが挙げられます。

Ｆ. 分散型保険

分散型保険(Decentralized Insurance)とは、DeFiプロトコルやスマートコントラクトのバグやハッキングによる損失リスクに備えるための保険サービスです。

実際、DeFiプロトコルのセキュリティの脆弱性を突いたハッキング被害はこれまでいくつも発生しています。例えば2021年8月、クロスチェーンプロジェクトのPoly Networkが、プロトコルにセキュリティ上のバグがあることを突かれて6億ドル相当の資産が不正に送金されるという事件が発生しました。このような事件が起きてDeFiプロトコルの脆弱性を浮き彫りになると、ユーザーの中には安心してDeFiを活用することができなくなる人も出てきます。

そのような人でも今後も安心してDeFiを利用することができるよう、万一ハッキング被害にあった場合には損失を補填するサービスを影響するのが分散型保険プロジェクトということです（従来の保険会社のような中央管理者が存在せず、契約内容や支払いはスマートコントラクトを通じて自動的に処理される仕組みになっています）

例えばNexus Mutualというプロジェクトの場合は、スマートコントラクトのバグやハッキングを対象にその損失をカバーする保険を提供しています。このようなリスクヘッジのDeFiプロジェクトは、DeFi Sumerでの新規ユーザーの参入を後押ししました。

DeFiなくして仮想通貨を語ることはできません

当記事のメインテーマであるDeFiは、仮想通貨市場の最大の救世主であり最大の功労者です。当時危機的状況にあった仮想通貨業界を救い、その地盤を固め、さらにそこから市場全体を大きく発展させることに最も貢献したのがDeFiなのです。

もともとDeFiが普及する以前の仮想通貨市場は、まさに“冬の時代”でした。

2017年にICOブームが巻き起こり、仮想通貨市場は一時的に大きな盛り上がりを見せたものの、同時に詐欺案件や取引所のハッキングなども相次いで起きたことで世界各国が仮想通貨に厳しい目を向けるようになっていました。そして各国が規制を強めていったことで次第にICO自体の実施が難しくなり、まもなくICOブームは終焉を迎えました。2018年には投資家の関心も薄れ、トークン価格も下落が続き、相場は完全に冷え込んでいってしまったのです。そしてその後、多くの仮想通貨プロジェクトは投資家からの資金調達が難しくなったことで次々に淘汰されていくようになりました。

このままでは市場に大きなお金が流れてくることなく仮想通貨業界そのものが潰れてしまう…そんな当時の危機的状況を「Crypto Winter (仮想通貨冬の時代)」と言いますが、そのような状況から仮想通貨市場を救ったのがDeFiです。

ここで触れた内的要因と外的要因が重なり、一般の人々がDeFiに目を向けるようになったことで、DeFi特有の新しい収益モデルが多くの人々に知られるようになりました。そしてその高い利回りや流動性マイニングなどの魅力的な報酬システムが多くのユーザーを強く魅了し、人々の長期的な関心を仮想通貨市場に呼び戻すことに成功したのです。

そしてこれを機にDeFiプロジェクトが次々に勢いをつけ、DeFiエコシステム全体が活発になっていくと、仮想通貨市場はそれを地盤としてさらなる発展を遂げるようになります。

DeFiの普及によって非中央集権型金融の基盤が整えられたことで、今度はそれがNFTやメタバースにも応用されるようになりました。ブロックチェーンを活用した分散型の経済圏がメタバースやNFTに組み込まれ、ゲーム内アイテムやバーチャル不動産の購入・トレード・レンタルといったサービスが活性化するようになったのです。つまりDeFiの発展は、メタバースやNFTなどのDeFi以外の分野における価値の創造も促し、仮想通貨市場のより大きな発展にも貢献したことになります。

このように、DeFiは冬の時代の仮想通貨市場に息吹を吹き込んだ救世主であるだけでなく、その後の市場の地盤を固め、さらにそれを起点に別分野の発展にも貢献した功労者でもあるです。現時点での仮想通貨市場の中枢を担っているのは間違いなくこのDeFiと言えます。

したがって、このDeFiなくして仮想通貨市場を語ることなど絶対にできません。冒頭の繰り返しにもなりますが、DeFiを理解していないのであればそれは仮想通貨市場をよく理解していないことになります。当記事はその市場の中核に位置するものをテーマとした非常に重要なものになりますので、ぜひ定期的に読み返してほしいと思っています。

当記事でお伝えしている内容があなたの活動の一助となれば幸いです。

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