そこで今回は、ひとまずこちらの動画をご覧ください。
ここで解説した通り、YouTubeを中心とした「大まかなお金の流れ」(と「広告の種類」)については以上のように説明ができます。
こういった知識もなしにやみくもにYouTubeでお金を稼ごうとしても、ほとんどの場合効果は得られません。このような仕組みをしっかりと理解することが、効率的・効果的に報酬を生み出す際の第一歩になるのです。
ただし、これについてより正確に理解しておくためには、もう少しだけ細かい説明が必要になってくる部分もあります。
そこで今回の記事では、この動画での説明の“補足”ということで、動画では解説していない「広告主の目的」に関して詳しくお話ししたいと思います。
目次
YouTubeの広告主の目的
まず、YouTubeでお金が発生する仕組みには、以下の四者が関わっています。
B YouTube(Google)
C 動画投稿者(パートナー)
D 動画視聴者
これは、冒頭の動画でも説明した通りです(YouTubeはGoogleの子会社なので、ここでは便宜上、ひとまとめにしてあります)
このうち、動画投稿者が受け取ることができるお金の出どころは「広告主」です。広告主が、YouTube(Google)に広告費を支払っているので、その広告費の一部が動画投稿者に分配されることになるのです。
そして冒頭の動画の中では、この広告主の狙いは「広告費でお金をかけた分以上の売上を出すこと」と説明しました。
YouTube(Google)に支払った広告費以上の額を売上として回収することができれば、その差額分は自社の利益にすることができます。広告主は、それを狙って積極的に広告費を出すのです。
ただ、実は広告主の目的はこれだけではありません。
広告主が広告を出す目的は、大きな売上をあげることだけではなく「自社のブランドを認知してもらう」「自社の固有のワードで検索にかけてもらう」ことでもあるのです。
以下、簡単に説明しておきます。
【広告主の目的①】自社のブランドを認知してもらう
広告を出すことで多くの人に自社の製品を知ってもらおうという施策を、一般には「認知施策」といいます。YouTubeのような動画広告においては、その広告を通して直接売上を出すよりも、この「認知施策」の方が広告主の目的としては強いかもしれません。
YouTubeの視聴者は老若男女様々いますが、毎日多くの広告を露出させているヒカキンやはじめしゃちょーなどの有名ユーチューバーの視聴者は、主に小中学生などの子供が多いと言われています。
そのような子供はほとんどの場合、お金を払う対象ではありません。したがって広告主としては、そういった視聴層に広告を見てもらっても直接売上につながるということは期待できないのです(Googleの広告は年々ターゲティングの精度を高めていますが、それでも一定の限界はあると思います)
しかし、直接売上につながらないとしても、認知施策が目的の場合には問題はありません。多くの人に自分の商品を認知してもらうことで、後に口コミ等により間接的な売上につながることがあるからです。
事実、広告主の視点からすると、まずは一人でも多くの人に自社の商品を知ってもらうことが重要です。そうしなければ、ビジネスとしては話になりません。売上を上げるよりも前に、まずは「知ってもらう」ことがビジネスにおける第一歩なのです。
そのような意味では、広告主としてはYouTubeの広告から直接商品の成約を出すことが出来なくても、広告費を支払うことは十分な投資対象と言えるでしょう。
【広告主の目的②】自社の固有のワードで検索にかけてもらう
自分の会社名や商品名で検索にかけてもらう数を増やす、これを狙った施策を「指名検索数増加施策」と言います。
これは、上の「認知施策」で一定の成果を上げた後のステップと言えます。自社のブランドや商品を知ってもらうだけではなく、「興味・関心を持ってもらう」ということを狙った施策が「指名検索数増加施策」になります。
実際、自社のブランド名や商品名で検索にかけた人は、そのブランドや商品に多少なりとも興味を抱いているということが言えます。したがって、そのような人は広告主にとっては大事な見込み客になるのです。
もちろん「広告によって興味を持ってもらい、自社のホームページに訪れてもらう」という狙いの先には、売上につなげようという意図があります。ホームページに訪れてくれた人に対して動画広告では伝えられない自社製品の魅力を伝える、そのような狙いがあるのです。
この「指名検索数増加施策」は、成約には至らないまでもその一歩手前の濃い顧客を獲得するという狙いであると言うこともできるでしょう。
YouTube広告主の目的まとめ
このように、YouTubeに広告を出す広告主の狙いは、単に「広告から直接売り上げをあげる」ことではないのです。
直接売上をあげることを「コンバージョン獲得」と言いますので、YouTubeで広告を出す側としては、主に…
②認知施策
③指名検索数増加施策
という目的があると言えます。
また、このような広告費をかける際には「決算時に払わなければいけない税金を少しでも減らすために、経費として広告費を一気に使って税員対策をしてしまおう」と考える広告主も必ずいるはずです。
(日本では3月決算の企業が多いので、3月に動画投稿者のYouTubeアフィリエイト報酬が高くなる傾向があるのはこのためだとも言われています)
このように、YouTubeアフィリエイトで効果的・効率的にお金を生み出すにあたっては、冒頭であげた広告主の目的やニーズもしっかりと把握しておくと、全体の理解が深まり成果を上げやすくなります。
少なくとも「動画を投稿してお金が得られる」といった表面上の知識を持っているだけでは効果的にお金を生み出すことはできませんので、この辺りも知識もしっかりと持っておきましょう。